現在「職業IT技術者」を目指し、「数理・情報通信」等を専攻する、世界の学生の教育状況を比較すると、日本では「1万6千人」ロシアでは「4万4千人」米国では「6万3千人」インドでは「9万8千人」中国では「13万7千人」という調査結果があります。
さらに、コンピューターサイエンスの分野では東京大学が20位であるのに対し中国の清華大学は11位となっており、人材輩出の観点で、日本が優れているとは言えない状況となっています。又、2014年度の日本の「世界ICT競争力ランキング」は16位です。
これは、日本が国家間のデジタルデバインド競争の底力に将来陥っていく可能性を示唆しています。しかし、学校教育においてIT技術者を育成する為には、教師から教育していく必要があり長い年月が必要と考えられます。しかも、実作業において学卒技術者を使用する事は、本人のみならず、教える側の技術者の生産性を落としてしまい、一般的に敬遠されがちです。この「ジレンマ」を解決するために一部の民間企業が大きな「リスク」を背負いながら挑戦しています。弊社におきましても3ヶ月間の研修終了後、先輩技術者のチームに参画させたり、月間、数百社に上る顧客の「新規開拓」を行い、この「ジレンマ」の解決に努力しています。又、一つの取組みとして、研修を受講する社員が、学生やトライアル研修に挑戦するチャレンジャーの講師を務め、入社比率を高める取り組みを実施しています。私のふるさと「沖縄」では、家族、親戚、隣近所、知り合いが、農作業の繁忙期にお互いに手伝い合う「ゆいまーる」と言う風習があります。誰が「スティーブ・ジョブス」の様に伝説の人になるかは分かりませんが「キッズスクール」「未経験者の育成」を通してその種をまき続けたいと思います。
代表取締役社長 原口 誠